３月期決算企業の第１四半期（４～６月）発表がほぼ一巡した。半導体やエレクトロニクス、自動車とその周辺で好内容が目立ち、発表後に値を飛ばす企業が少なくないが、その上昇が一過性に終ったり、大幅増益でも株価が無反応だった銘柄も意外に多い。決算発表シーズンが終了し、全般が材料不足となった局面では、発表時に評価されなかった銘柄も見直される可能性が高く、調整局面にある好業績株は中期視野で見直すのも悪くなさそうだ。
信越化など急伸後の調整場面を狙う
地味ながらも大幅増益の食品
今回の第１四半期では車載用などでの需要増に支えられた半導体関連企業の好決算が目立った。その筆頭が信越化学工業（４０６３）で７月２５日に発表した１８年３月期第１四半期（４～６月）の連結決算では営業利益で７４１億４２００万円（前年同期比２３．５％増）と大幅増益で着地、株価はこれを好感して２６日に１万８５５円の年初来高値を更新したが、その後は１万円割れまでスピード調整してました。同じく８月１日に発表した三菱ケミカルホールディングス（４８８）も第１四半期連結決算で営業利益は９０９億９７００万円（同４０．０％増）と大幅増益となったが、株価は７月２０日に１００５円の年初来高値を更新していたこともあり、株価は材料出尽くし感から９５０円台まで調整している。
一方、好決算も株価面では評価されていないのが食品セクターだ。第１四半期営業利益で１３９億１６００万円（同４３．８％増）を達成した日本ハム（２２８２）、同じく３７億２６００万円（同２０．７％増）を達成した伊藤ハム（２０．７％増）が一例。株式市場ではハイテクに脚光が集まりやすいが、地味ながらも大幅増益を達成しているセクターも再評価される局面が来るとみている。
証券市場新聞 https://marketpress.jp/
