１５日の東京市場は反発となりました。北朝鮮が早朝に弾道ミサイルを発射、北海道上空を通過したことで、地政学リスクへの警戒感から売りが先行しましたが、売り一巡後は買い戻しや押し目買いにプラス転換し、後場からは上げ幅を拡げ日経平均は１万９９００円台を回復しました。
今回のミサイル発射については、前回８月２９日を上回り過去最長の飛距離となりましたが、国連安保理の制裁決議後には想定されていましたので、過度に悪材料視されていません。一週間前の８日のＳＱ明け後には先物では下値である程度仕込みが行われていた模様で、現状の含み益からは、今回のミサイル発射で火事場泥棒的に売り煽る必要もなかったと思います。
買戻し一巡後も自動車をはじめ輸出株やメガバンクなど金融株も底堅く、資源など出遅れセクターの自律反発も継続、中小型株に値を飛ばす銘柄も目立っています。来週以降は９月末の権利配当取りの動きも想定されますので、２万円手前で上値が重くなっても、個別物色が続くと見ています。
注目銘柄の日本金属（５４９１）やゼンリン（９４７４）、キーエンス（６８６１）、ミロク情報（９９２８）、安川電機（６５０６）は緩んだところに打診買い。ＡＩ関連のテックファーム（３６２５）は中期観点で引き続きマーク、一方空売り候補の阪和興業（８０７８）は週明けの動きを見てから判断です。
花咲 翁
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