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大日本住友が8日ぶりに反発、急性骨髄性白血病販売申請報道を材料視

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大日本住友製薬<4506>が8日ぶりに反発。15日付の日本経済新聞が「血液がんの一種、急性骨髄性白血病(AML)の治療薬を2018年度にも米当局に販売申請する」と報じたことが材料視された。新薬はがん細胞の増殖を抑える効果が高く患者の体の負担が少ないため、売上高が年500億円強の大型薬になると伝えており、収益貢献を期待したお染買いが優勢になった。

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本記事は情報提供を目的としたもので、投資勧誘を目的としたものではありません。投資に関する最終決定はご自身の判断でお願いいたします。