ハピネットが急反発、2Q下方修正も自社株買いによる需給改善効果を期待

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ハピネット(7552)が急反発。24日取引終了後、発行済み株式総数の4.41%にあたる100万株、取得総額15億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は8月25日から12月30日。
併せて17年3月期第2四半期累計(4~9月)の連結業績予想を下方修正したが、株価が当面の安値圏にあったこともあり、自社株買いによる需給改善効果を期待した買いが優勢になった。
2Qはは主力の玩具、アミューズメントでヒット商品に恵まれず、映像音楽の自社作品で投資損失を計上したこともあり、前回予想の売上高8900億円を710億円(前年同期比15.5%減)、営業利益15億円を8億円(同56.5%減)へ引き下げている。

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