好発進となれば周辺企業にも好影響
毎年秋の恒例行事となった米アップル社の新型ｉＰｈｏｎｅ発表が接近してきた。昨年は新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けて、発売日が１カ月から２カ月程度遅れていたが、今年は生産体制の正常化から９月２週目頃にプレス発表と予約が行われ、３週目からの発売が有力視されている。９月はアップルの第４四半期の決算月でもあり、新型ｉＰｈｏｎｅが好発進となれば、アップル社の業績のみならず部品メーカーなど周辺企業にも好影響をもたらそう。
９月の通常スケジュールでの販売が有力
昨年は新型コロナ感染の影響からアップル幹部が工場を視察できず、生産体制の遅れが販売延期に影響を及ぼしたが、今年は、生産体制に問題はなく、９月の通常スケジュールでの販売が有力視されている。名称は「ｉＰｈｏｎｅ１３」が有力ながら１３が米国では不吉な数字であることから別のナンバリングになることも指摘されている。
次期端末へのニーズは高まる
性能面ではＣＰＵの高性能化に加えて有機エレクトロルミネッセンスに低温多結晶酸化物技術を加えたＯＬＥＤという低消費電力ディスプレイが採用されるとの情報が流れている。昨年発売の「ｉＰｈｏｎｅ１２」は５Ｇ対応で注目を集めたが、５Ｇへの関心が高まるなかで次期端末へのニーズは高まることが予想される。一方、現状の半導体不足がどこまで解消されるかが最大の懸念材料だろう。発売後の品不足を解消させる意味でも部品メーカーの供給体制が注目される。
関連では?
関連ではセラミックコンデンサーなど電子部品大手の村田製作所（６９８１）と太陽誘電（６９７１）、ＴＤＫ（６７６２）など。ソニーグループ（６７５８）はカメラモジュールなどで実績が豊富だが、アップルが「ｉＰｈｏｎｅ」とは別で準備しているヘッドマウントディスプレー（ＨＭＤ）向けにマイクロディスプレーを供給する噂が流れており、この面からも注目したい。
提供：株式市場新聞社 marketpress.jp
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