ＰＣやスマホを利用した様々なサービスが氾濫するなかで、この数年、存在感を急速に高めているのがネットを利用したフリマ（フリーマーケット）だ。パソコンはもとより、スマホで商品を撮影して、簡単に出品ができることが魅力で、若者を中心に浸透。ここへきては、ヤフー（４６８９）が２月２日から「ヤフオク！」で「フリマ出品」を導入、ネットサービスの巨漢が動きだしたことで普及に弾みが付きそうだ。
ヤフー参入が刺激、「メリカリ」は上場接近も
フリマは、スマホアプリなどを利用した出品の容易さに加えて、フリマ自体が個人間取引であるため、基本的に消費税がかからないことも魅力になっている。そのため、今後、消費増税が実施されても影響を受けず、節約志向を強める消費者がフリマへの利用頻度を高めることも人気の一因になっている。加えて、個人間取引では料金を支払っても商品が届かないなど、一般の店舗と異なりトラブルへの不安が高かったが、安全に取り引きができる仕組みが整備、大手宅配企業との連携で配送面での利便性も向上してきたことも普及を後押ししている。
フリマの最大手はフリーマーケットアプリ「メルカリ」の企画・開発・運営を行うメルカリ（東京都港区）で、昨年３月にリードインベスターの１社として三井物産（８０３１）が出資、株式上場の接近も取りざたされている。これに、ＧＭＯペパボ（３６３３）が運営するハンドメイド製品に特化したフリマアプリ「ｍｉｎｎｅ」やフリマアプリ「ラクマ」を運営する楽天（４７５５）が続く。今回、これらフリマサービスに、ヤフーが「ヤフオク！」の一環として「フリマ出品」をスタートさせた。定額出品なら月額会員費無料で利用できる内容であることから、ヤフーの動向次第では、競争激化とともに「フリマ」の市場規模が更に拡大する期待が高まる。
