テーマーパーク関連周辺ビジネスは活況
トランプ大統領による米国の通商政策を契機に世界的な貿易戦争への懸念が高まるなかで、物色は内需系が選好されている。その象徴的な動きはオリエンタルランド（４６６１）で１７年６月２８日の安値７４１９円からほぼ１年後の今年６月１５日には１万１９９０円の高値を付け、右肩上がりの株価上昇が続ている。西の雄であるユニバーサル・スタジオ・ジャパン（ＵＳＪ）も来場者数の鋭角的な増加が続いており、テーマーパーク関連周辺ビジネスの活況が注目される。
東京ディズニー２パークは再び増加
オリエンタルランドが運営する東京ディズニーランドと東京ディズニーシーの２パーク合計の入園者数は、１５年３月期の過去最高３１３７万７０００人から落ち込んでいたが、１８年３月期に３０１０万人（１７年３月期３０００万４０００人）は再び増加に転じている。そのような状況下、２０２２年度中の導入を目標として、約２５００憶円（予定）を投じ東京ディズニーシーの敷地を拡張するプロジェクトが発表された。これにより集客力の増加やホテル事業の利益貢献が期待され、投資（パーク拡張）が更なる集客を呼び込み、それが株価に反映、親会社の京成電鉄（９００９）も最高値を更新し、今後もこの好循環が続くことが期待されている。
ＵＳＪも新アトラクション効果
一方、関西地域の観光客増に貢献しているＵＳＪもハリーポッターやニニオンの新エリアを相次ぎ開業、新アトラクション導入効果もあり、毎年、過去最高の年間入場者数を更新、２０２０年を目標に任天堂（７９７４）のキャラクターやゲームの世界観を再現したエリア「ＳＵＰＥＲ ＮＩＮＴＥＮＤＯ ＷＯＲＬＤ」の開業を予定している。ＵＳＪ前に２ツのホテルを経営している京阪ホールディングス（９０４５）の株価も３月２６日の年初来安値３１９０円から６月１３日には４０４０円の年初来高値を更新。ユニバーサルシティ駅を有するＪＲ西日本（９０２１）も株価は上昇基調となっており、県連企業の株価にも好調が波及している。
コメント