悪化後の回復シナリオに関心
２月期企業の第２四半期累計（３～８月）決算が一巡したところで、いよいよ今週からは３月期企業の第２四半期累計（４～９月）発表が本格化する。２月期企業では輸出系の先行指標である安川電機（６５０６）が通期予想を大幅下方修正、３月期企業でも自動車でスズキ（７２６９）が早々に通期予想の下方修正を発表した。ただ、両銘柄とも売り一巡後に戻す動きとなり、業績悪はある程度織り込まれた状況となっている。市場の関心は悪化後の回復シナリオに移っている。
日本電産の戦略を注視
安川電機は半導体関連の投資先送り、スズキはインド四輪市場の低迷を下方修正の要因に挙げており、１９年１１月期決算ながら津田駒工業（６２１７）は米中貿易問題の影響から下方修正を発表している。加えて足元の円高も各社の下ブレ要因となっているが、これらの悪材料は大方、市場の想定内となっている。
そのような中、今週は３月期企業の先陣を切って日本電産（６５９４）が２３日に発表する。既に第１四半期（４～６月）発表時で通期予想を下方修正しているが、ＥＶトラクションモータの開発費増加も一因に挙げており、再下方修正が仮にあっても衝撃はないだろう。むしろ自動車のＥＶシフトが加速化するなで、今後の展望が示されれば、市場ではポジティブに評価される。
信越化学やソニー、任天堂も注目
その後は２４日は東京製鉄（５４２３）、信越ポリマー（７９７０）、２５日に信越化学（４０６３）、２８日に日立建機（６３０５）、日本航空電子工業（６８０７）、キヤノン（７７５１）、３０日にソニー（６７５８）、３１日に任天堂（７９７４）など主要企業が続々と控える。ソニーは先ごろ、新型ゲーム機プレイステーション５の投入を正式発表しており、その具体的戦略が注目される。任天堂も新たに９月２０日に発売されたＮｉｎｔｅｎｄｏ Ｓｗｉｔｃｈ（ニンテンドースイッチ）の新型、「ニンテンドースイッチ ライト」の普及動向が注視される。
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