本格普及期待の燃料電池車【話題のテーマと狙える銘柄】

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菅政権の温室効果ガス削減目標も追い風

菅政権は環境保全や脱ハンコ、携帯電話料金の大幅値下げなど様々な改革に取り出しているが、それらの中で目玉改革のひとつとして位置付けられているのが、環境保全への取り組み。地球温暖化対策に向けた二酸化炭素(CO2)など温室効果ガスの削減目標について2050年までに実質ゼロという大胆な目標を表明しており、これには水素燃料を用いる燃料電池自動車の普及が不可欠になる。これに絡んで大手自動車メーカーも普及へ向けて再び動きだしている。

水素は完全なるクリーンエネ

CO2排出を減らすにはガソリンとディーゼル車から電気自動車(EV)や燃料電池車への完全シフトを図る必要があるが、EVへの充電に火力で発電された電気を利用すれば、CO2削減にはならず、完全なるクリーンエネである水素を利用する燃料電池車が本命視されている。

水素バリューチェーン推進協議会

そのような中で、三井物産(8031)がトヨタ自動車(7203)や岩谷産業(8088)、ENEOS(5020)、株式会社、川崎重工業(7012)、関西電力(9503)、神戸製鋼所(5406)、東芝(6502)、三井住友フィナンシャルグループ(8316)とともに水素分野におけるグローバルな連携や水素サプライチェーンの形成を推進するための新たな団体「水素バリューチェーン推進協議会」を設立すべく動きだした。

燃料電池車の本格普及の実現も夢ではない

岩谷産業は水素ステーションで先行、トヨタは2020年末頃に燃料電池車の新型「MIRAI」の発売準備を進めており、神戸製鋼は「MIRAI」の基幹部品である燃料電池セパレータ用チタン材を納入している。これら推進協議会発足企業以外では加地テック(6391)が水素ガスコンプレッサを手掛けている。水素で高技術を持つ企業と政府のバックアップが今後強化されれば、燃料電池車の本格普及の実現も夢ではない。

提供:株式市場新聞社 marketpress.jp

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