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利益確定に傾き大幅反落
３１日前の東京市場は５日ぶりに大幅反落しました。日経平均は４４０円安です。欧州市場が軟調で米国市場も債務上限の下院議会採決を警戒してダウが反落したことから、大きく利益確定に傾きました。ギャップダウンして寄り付いた後は一旦下げ渋りましたが、１３９円７０銭台まで円が強含んだことや中国経済指標の悪化も重しになり、前引けにかけ売り直され、後場一段安で一時下げ幅を５００円以上に広げています。
半導体関連株売られ指数押し下げる
けん引役だった値がさ半導体関連株が売られ指数を押し下げたほか、商社株も売り込まれ、プライム市場の値下がり銘柄数は１５７１と８５％超を占めるほぼ全面安商状になりました。主要株価指数構成銘柄入れ替えに伴う売買が加わったことで、売買代金は概算で６兆９５５２億円とプライム市場再編後最大に膨らんでいます。一方、米長期金利が低下したことからグロース系の中小型株が拾われ、グロースコアやマザーズ指数は伸び悩みながらも上昇して引けました。
主力株の下値への買い意欲の強さを確認
あすは米債務上限合意案の採決の結果を受けた米国株の反応が注目されますが、大幅安の翌日だけに半導体関連など主力株の下値への買い意欲の強さを確認する必要があるでしょう。全般底堅く推移するようなら出遅れている中小型株が修正高に動くと見ており、推奨銘柄への追撃買い、あるいはナンピンのタイミングを計りたいと思います。
花咲 翁
提供：株式市場新聞社 marketpress.jp
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