株は底打ち上昇へ【潮流】岡山 憲史

潮流|株式市場新聞
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HFT(超高速・高頻度取引)型のヘッジファンド

 6日の日経平均の下げ幅は一時1600円を超え、2万1078円を付けた。僅か2日間で2200円も下がった。この日はHFT(超高速・高頻度取引)型のヘッジファンドから大規模な売りが出た。米金利上昇をきっかけに、持ち高を解消する売りが広がった。




VIXに連動した運用を手がける資金規模は世界で5000億ドル

 ヘッジファンドが売りを膨らませ、ストップロスの売り注文がさらに別の投資家のストップロスを巻き込む悪循環になった。株価指数先物にプログラム売買の売りが加速して大幅な売りを誘った。変動性指数(VIX)に連動した運用を手がける資金規模は世界で5000億ドル(約55兆円)にのぼる。そのうち3分の2がアルゴリズムによるコンピューター売買だ。VIX指数の急騰により2250億ドル(約25兆円)規模の株式が売られるという。ただ、50を超えたVIXは29まで下がった。

仮想通貨の暴落とサウジアラビアの汚職者摘発による不正資金の回収が背景

 今回の株急落は米金利上昇だけがもたらしたものではない。仮想通貨の暴落とサウジアラビアの汚職者摘発による不正資金の回収が背景にある。ムハンマド皇太子が昨年11月に汚職容疑で一斉に拘束した著名な投資家や元王子や閣僚などが解放され、引き替えに国庫への巨額の支払いを求められた。彼らが不正に手にした資金は1000億ドル(約11兆円)に上ると指摘され、その資金は株を売って工面される。

ビットコインの損失を株の売却で補う動き

 また、仮想通貨ビットコインの価格が6日に一時、1ビットコイン(BTC)=5900ドル台まで急落した。昨年12月の約2万ドルの最高値から3分の1以下に暴落した。コインチェックの仮想通貨流出問題と欧米の金融機関が相次いでクレジットカードでの仮想通貨の購入を制限したことが下げを加速させた。ビットコインの損失を株の売却で補う動きが出た。調整もなく上昇が続いていた米ダウ平均は1月26日に2万6616ドルの史上最高値を付けた。ヘッジファンドはこの様な状況を売りのチャンスと捉えたのだ。ただ、6日の債券市場で株式市場の急落に合わせ債券売りが波及するような混乱はなかった。

日米共にファンダメンタルは良好

 日経平均のPERは13.8倍まで低下した。日米共にファンダメンタルは良好で信用収縮も起こっていない。つまり、売りを迫られた投資家の動きを利用したヘッジファンドの売り仕掛けが株価急落をもたらしたのだ。日米共に6日に付けた安値が底となり、徐々に上昇基調を強めていくと思われる。

潮流銘柄は?

 潮流銘柄はデジタル・インフォメーション(3916)、三光合成(7888)、オプティマスグループ(9268)。

岡山 憲史(株式会社マーケットバンク 代表取締役)プロフィール

1999年2月 日本初の資産運用コンテスト「第一回S1グランプリ」にて約1万人の参加者の中から優勝。
このコンテストはスカイパーフェクTVの資産運用情報番組「インベステーション」が主催、
ゴールドマン・サックス投信・クレディスイス投信・野村アセットマネジメント投信などの協賛を得て行われたもので、
プロの運用担当者などを含む1万人以上の参加者を集めて実施。
コンテストの開催時期(98年11月16日~99年2月15日)は日本株式市場がバブル後最安値を付けに行く最悪の環境にもかかわらず、
1億円の資金を1億3112万円(運用期間年利回り124%)に殖やすという脅威の成績をあげ文句なしの優勝を果たす。
第二回大会においても、2ヶ月間で1億円の資金を2億1600万円に増加させ、6位入賞。
1999年12月8日にマーケットバンク設立。17年以上にわたって株式投資で安定した高パフォーマンスを継続して出すことのできる
画期的な運用手法とサービスを提供している。

2002年1月にNHK番組「経済最前線」にて独自の投資支援システムが紹介される。
2005年12月TBS番組「筑紫哲也のNEWS23」にて勝ち組企業として紹介される。
直近では2017年1月に始まった夕刊フジ主催の「株-1グランプリ」において優勝。
1ヶ月間で3銘柄の合計パフォーマンスを競います。最終のパフォーマンスは155%と断トツの結果。
週刊現代、週刊ポスト、夕刊フジ、ネットマネー、月刊カレントなど幅広く執筆活動を行っている。

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