ＣＴＡなどによる短期筋が先物売り
５月２３日にヘッジファンド（ＣＴＡ）などの短期筋が先物売りを膨らませた。
２３日の日経平均先物の日中売買代金は１兆７２８２億円と、前日に比べほぼ倍増した。出来高も５万５１００枚と前日の２万２７２０枚の２倍以上だ。この日、日経２２５先物は２４０円安で終えた。日経平均の急落の流れに追随して自動的に売買するＣＴＡ（商品投資顧問）による大口の売りが下げを増幅させた。
先物売りが増えると現物株の裁定解消の売りも膨らむ
東証が２３日発表した先物取引に伴う現物株の裁定買い残は２兆６８９５億円と３月下旬に比べ倍増。先物売りが増えると現物株の裁定解消の売りも膨らみやすくなっていた。２４日も投機筋による売りが止まらなかった。２４日の日経２２５先物は３１０円安い２万２４１０円だ。僅か２日間で６５０円も急落し、２５日移動平均である２万２５０４円を割れ込んだ。
「日経平均ＶＩ指数買い・円買い・２２５先物売り」のプログラム売買
日経２２５先物の出来高は４万５１０２枚と大商いだ。ＣＴＡ（商品投資顧問）は「日経平均ＶＩ指数買い・円買い・２２５先物売り」のプログラム売買を自動的に行うアルゴを利用して日経平均を急落させた。相場の変動率を示す日経平均ボラティリティー・インデックス（ＶＩ）という言葉が頻繁に使われるようになったのは２月からの大幅な下げ相場の時だ。
相場変動率の上昇と株安の連鎖
日本と米国株式市場は「ＶＩＸショック」と呼ばれ、ヘッジファンドによる売り崩しが激しかった。この時も「日経平均ＶＩ指数買い・円買い・２２５先物売り」のプログラム売買が日本株式市場を襲った。５月２２日の日経平均ＶＩ指数は１４．２１と今年１月中旬の水準と平常状態であった。しかし、２４日には一時１８．２６まで急騰し、４月中旬以来の高水準を付けた。２月初めに日米で「ＶＩＸショック」が起きた時も、日経平均ＶＩが１８を超えたところから相場変動率の上昇と株安の連鎖が始まった経緯がある。
今回は日本だけがＣＴＡの標的
しかし、今回は日本だけがＣＴＡの標的にされて、米国市場でＶＩＸは高まっていない。２３日の米国ＶＩＸ指数は１２．５８と２２日の１３．２２からむしろ下落しているのだ。米中通商交渉や米朝首脳会談の開催をめぐる不透明感や加計学園の新文書問題など投資家を弱気にさせるニュースを機にヘッジファンド（ＣＴＡ）は売りを仕掛けた。ゲーム感覚でアルゴを利用するＣＴＡに翻弄されてはいけない。
潮流銘柄は？
潮流銘柄はリンクアンドモチベーション（２１７０）、エー・アンド・ディ（７７４５）、アルヒ（７１９８）。
５月２８日「潮流」３銘柄の解説｜岡山 憲史【株式投資テレビ】も併せてご視聴ください。
岡山 憲史(株式会社マーケットバンク 代表取締役)プロフィール
1999年2月 日本初の資産運用コンテスト「第一回S1グランプリ」にて約1万人の参加者の中から優勝。
このコンテストはスカイパーフェクＴＶの資産運用情報番組「インベステーション」が主催、
ゴールドマン・サックス投信・クレディスイス投信・野村アセットマネジメント投信などの協賛を得て行われたもので、
プロの運用担当者などを含む1万人以上の参加者を集めて実施。
コンテストの開催時期（98年11月16日～99年2月15日）は日本株式市場がバブル後最安値を付けに行く最悪の環境にもかかわらず、
1億円の資金を1億3112万円（運用期間年利回り124％）に殖やすという脅威の成績をあげ文句なしの優勝を果たす。
第二回大会においても、2ヶ月間で1億円の資金を2億1600万円に増加させ、6位入賞。
1999年12月8日にマーケットバンク設立。17年以上にわたって株式投資で安定した高パフォーマンスを継続して出すことのできる
画期的な運用手法とサービスを提供している。
2002年1月にNHK番組「経済最前線」にて独自の投資支援システムが紹介される。
2005年12月ＴＢＳ番組「筑紫哲也のＮＥＷＳ２３」にて勝ち組企業として紹介される。
直近では2017年1月に始まった夕刊フジ主催の「株-1グランプリ」において優勝。
1ヶ月間で3銘柄の合計パフォーマンスを競います。最終のパフォーマンスは155％と断トツの結果。
週刊現代、週刊ポスト、夕刊フジ、ネットマネー、月刊カレントなど幅広く執筆活動を行っている。
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