転ばぬ先のテクニカル|証券市場新聞

連休前後で流れ変わる可能性

 今月は立会い日数が18日と1月、2月よりも少ない月であり、2週続きの3連休があっため、相場の継続性が普段よりも乏しい月ということが言えるかもしれません。そしてその連休前後で流れが変わる可能性があり、今週は要注意の週かもしれません。

東京7日続伸も海外は安い

 先週は好調なアメリカ経済を受けてダウ平均は史上最高値に買われました。しかし、今週は週初から政治の混乱、再燃、激化への懸念が高まり181ドル安。昨日の東京市場は前日に米中第三弾の関税発動となり、朝方は売られましたが、配当取りの動きもあり押し目買いで7日続伸となりました。一方、休日明けの上海市場は75日線にタッチしたこともあり反落となりました。

過熱気味で一旦調整?

 本日は配当落ちと米中関税の影響を織り込むところからスタートとなりますが、日米貿易協議や米FOMCといったスケジュールを考えると、過熱気味の東京市場は一旦調整の週ということが考えられます。日経平均は終値ベースで25日移動平均線との乖離が4.8%、TOPIXは5.3%となっており、25日騰落レシオは129.58%とかなり過熱してきました。

91%の銘柄が25日線回復

 中でも東証一部全銘柄のうち25日線より上に位置する銘柄は1921、以下は187となっており、91%の銘柄が25日線を回復しています。同じような現象は2017年5月10日の93%以来のことです。この時は1万9900円から1万9550円まで日柄6日間、値幅で約400円押し、指数は足場を固める動きとなる中、個別は5月末には51%まで約800銘柄が25日線以下へと調整を経て、月替わりから日経平均は2万円大台に乗せていきました。

新安値銘柄はゼロ

 また、東証一部の新安値銘柄が昨日はゼロとなりましたが、これも2017年5月8日以来のことです。売買代金が連日3兆円超という活況相場となり、本格相場の足音が聞こえてきましたが、様々な統計からは目先警戒ということになります。

日々勇太朗




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