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ひとつの材料にマーケットが過剰反応
昨年末の３連休中に続き正月休みも３日にニューヨーク市場が大暴落となり、大発会からいきなり暴落スタートとなる大波乱。その深夜時間帯には雇用統計の内容を好感してダウは一転して７４６ドル超の大幅高になった。暴落のキッカケとなったアップルの下方修正はそもそも高額過ぎるｉＰｈｏｎｅがユーザーニーズに合わなかったことが要因であり、一企業の経営戦略ミスだけで世界の主要マーケットが下落するのは過剰反応。その後の急反転の材料となった雇用統計も、今後は政府機関長期閉鎖の影響が顕在化すれば、米国内の景気減速要因として売り材料にされるかも知れない。良くも悪くも、この数年はひとつの材料にマーケットが過剰反応、それに振り回されて嫌気がさした個人投資家が増えるのが最大の懸念材料だ。
自動売買が幅を利かす
個人投資家が株式投資から撤退すれば、ＣＴＡなどの自動売買で先物や為替を通じた乱高下が、より世界のマーケットで幅を利かすことになる。先頃、東証が現在四つある株式上場市場を三つに集約する方向で検討に入ったことが報じられた。その前に乱高下の根本的問題を論議するほうが先決だと思う。
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