ヘッジファンドの225先物買いで上昇鮮明化【潮流】岡山 憲史

潮流|株式市場新聞

 

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現在の株高は?

インフレのピークアウト観測が強まり、米国の利上げペース鈍化への期待が強まったことで、日欧米の株式市場は上昇が鮮明だ。現在の株高は外国人投資家(ヘッジファンドやCTA)といった投機筋が株価指数先物に大口買いを継続していることでもたらされている。

2兆円以上買い越し

7月19日~8月12日の先物の投資部門別株式売買動向(日経平均先物、TOPIX先物、ミニ日経平均先物、ミニTOPIX先物の合計)によると、外国人投資家は1兆5393億円買い越した。現物株を加えると2兆円以上買い越している。20年12月以来の大きさだ。

米国はリセッションではない

ヘッジファンドやCTAは米インフレが落ち着いたという見方を帳消しにするようなデータが出るまでは、買いを継続するかもしれない。米国の企業景況感や住宅指標は悪化が鮮明だが、雇用や消費は想定以上の力強さを保っている。イエレン米財務長官が米国はリセッション(景気後退)ではないと言っている裏付けとなる。

米国経済の強さを織り込んでいる

現在の株高は予想に反して米国経済の強さを織り込んでいるようにも思える。米金利先物の動きから市場での利上げの織り込み度合いを測る「フェドウオッチ」では、17日の時点で0.5%利上げ予想が6割強、0.75%利上げ予想が4割弱だ。

日経平均寄与度の高い株価の上昇が影響

日経平均は17日に2万9222円で取引を終え7ヶ月ぶりの高値となり、1月5日に付けた年初来高値(2万9332円)に接近している。欧米株が昨年末比の騰落率で未だにマイナス圏にとどまる中、日経平均はプラスに転じた。リクルートホールディングス、エムスリー、ファーストリテイリングなど日経平均寄与度の高い株価の上昇が影響している。

天井から下落に転換するときは?

日経平均の推移をみると、チャート上で25日移動平均からの上方乖離が5~7%の範囲が天井になっている。その水準は2万9269~2万9827円と、まだ上値余地はある。企業業績などファンダメンタルズ(基礎的条件)を重視する投資家からは、このまま持続的な上昇を予想する雰囲気は乏しい。それでも投機筋が主導してきた急騰相場の余熱が、目先の上昇をさらに一押しする可能性も考えられる。ヘッジファンドやCTAといった投機筋が株価指数先物を売りに転じた時が、天井から下落に転換することになるので警戒が必要だ。

潮流銘柄は?

潮流銘柄はメディシノバ・インク(4875)、Abalance(3856)、M&A総合研究所(9552)。

 

8月22日付「潮流」3銘柄の解説|岡山 憲史【株式投資テレビ】も併せてご視聴ください。

 

岡山 憲史(株式会社マーケットバンク 代表取締役)プロフィール

マーケットバンクは1999年12月8日の設立から投資支援システムの開発・販売、金融情報サービス、投資売買助言、運用コンサル等を行っている。
2002年には画期的なペアトレード「ハイブリッドシステム」を開発。NHK番組「経済最前線」で紹介される。
2006年にテクニカル分析システム「マーケットルーラー」を開発。2007年にはテクニカル応用ツール「窓チャートシステム」を開発。2つの投資分析システムは全国の投資ソフト450本の中で共に人気ランキング1位となり、高い評価を得る。また、日経225先物運用システムを開発し、実践に活かしている。

代表の岡山憲史氏は1999年2月 日本初の資産運用コンテスト「第一回S1グランプリ」にて1万人超の参加者の中から優勝。
このコンテストはスカイパーフェクTVの資産運用情報番組「インベステーション」が主催。ゴールドマン・サックス投信、クレディスイス投信、野村アセットマネジメント投信などの協賛を得て行われたもので、プロの運用担当者などを含む1万人超の参加者を集めて実施。コンテストの開催時期(98年11月16日~99年2月15日)で、1億円の資金を1億3112万円(運用期間年利回り124%)に増やすという高成績をあげ、文句なしの優勝を果たす。
第二回大会においても、2カ月間で1億円の資金を2億1600万円に倍増させ、6位入賞。
2002年 1月 NHK番組「経済最前線」にて独自の投資支援システムが紹介される。
2005年12月 TBS番組「筑紫哲也のNEWS23」にて勝ち組企業として紹介される。
2017年 1月 夕刊フジ主催の「株-1グランプリ」において優勝。
2020年 1月 夕刊フジ「激闘!!株-1(カブワン)グランプリ」で優勝。
2022年 1月 夕刊フジ主催「株-1グランプリ」で優勝。
株式市場新聞、週刊ポスト、週刊現代、フライデー、月刊カレント等を執筆。
個人投資家に投資情報や個別銘柄、日経225先物の助言業務を行っている。

提供:株式市場新聞社 marketpress.jp




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