大幅続落し昨年８月安値を一時割り込む
本日の東京株式市場は大幅続落で日経平均は昨年８月安値（３万１１５６円）を一時割り込んでしまいました。
米主要３指数５％超の急落で東京市場もパニック売り
中国がトランプ米政権の相互関税に対抗する報復措置を発表したため、貿易摩擦の激化が懸念され、４日の米国市場は主要３指数が揃って５％超の急落となりました。また、今朝から再開された２４時間取引の先物市場ではＮＹダウ先物が更に３％超、ナスダック１００先物は５％超下落していることから東京市場でもパニック売りとなりました。
テクニカルリバウンド起こっても先行き非常に厳しい
８時４５分から取引が始まった先物市場では、取引開始直後に値幅制限に達したため、取引を一時中断する「サーキットブレーカー」が発動。８時５５分に解除され取引が再開された時の清算値は先週末比２７５０円安の３万１０１０円でした。サーキットブレーカー発動により、市場は少し落ち着いた形ですが、昨年８月５日安値を割り込んだことは重要で、テクニカルリバウンドはいつ起こっても不思議ではありませんが、先行きは非常に厳しいと考えざるを得ません。
宇宙の運行正常に戻ったことで金融市場落ちつけば…
さて、今日から逆行していた水星が順行に戻りました。今回の逆行期間は３月１５日～４月７日でしたが、株価は逆行開始直前に底打ちし、逆行中間点の３月２６日に戻り高値を形成後、順行開始に向かって下落しました。また、富や資産に結び付く金星も同期間逆行していましたが、順行に戻りました。この宇宙の運行が正常に戻ったことで、金融市場が落ちついてくれればなぁと考えております。
フーバー政権関税法の際は世界経済「ブロック化」
それは今回のトランプ関税の見直しが行われるのかどうかに掛かっています。１９２９年に発生したウォールストリートの株価大暴落時、不況から自国産業を守るため、フーバー政権は３０年に関税法を成立させました。米国の輸入品に対する平均関税率は３８．５％（２５年）から５９％（３２年）まで上昇しましたが、これに対して英仏やドイツ、日本なども排他的な経済圏を構築し世界経済の「ブロック化」が進行しました。
未曾有の世界恐慌に有効な政策打てず
この保護主義的な貿易措置により世界貿易量は急減しました。この時、フーバー大統領は「株価暴落は経済の尻尾であり、ファンダメンタルズが健全で生産活動がしっかり行われているので大丈夫」としました。しかし、未曾有の世界恐慌に対し有効な政策を打てませんでした。
トランプ大統領はフーバーと非常に似通った発言
一方、先週からの株価急落で歴史的な時価総額の急減となっていますが、トランプ大統領は「われわれは再び豊かな国になる。かつてないほど豊かにだ。アドバンテージは全てわれわれにあり、マーケットのことは少し忘れてほしい」とし、自身の関税政策を推し進める決意を表明。フーバーと非常に似通った発言であり、怖さを感じます。
高水準の信用買い残と裁定買い残がどうなるか
いずれにしても相場は完全に崩れてしまいましたので、当面は戻り売りとなります。確認すべきは高水準に積み上がった信用買い残は今回の急落でどれほどの投げ売りが出ているのか。ナンピン買いにより更に積み上がっていれば大問題。また１０億株を越える裁定買い残が今週末のオプションＳＱでどの程度改善するのか。
逆張り指標は歴史的な水準
一方で逆張り指標は歴史的な水準を示しだしています。月足チャートで６カ月線とのマイナス乖離は１５％に達しました。これはリーマンショック時に記録した２００８年１０月のマイナス３０．５％以来の数字です。また、月足ＲＳＩは３０割れで、これも２００８年～２００９年以来の低水準です。
大底ではないがいつ反発してもおかしくない状況
他にも数え上げればきりがありませんが、本当の意味でも大底ではありませんが、短期的にはいつ反発してもおかしくない状況です。
日々勇太朗
提供：株式市場新聞社 marketpress.jp
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