ＺＯＯＭ株４０％超える急騰劇
米国市場には怖いもの知らずの強者が揃っており、買うから上がる、上がるから買う、といった８０年代の日本のバブル相場のような様相です。８月３１日の引け後に好決算を発表したＺＯＯＭ株が昨日は一日で４０％を超える急騰劇を演じました。東京市場にはストップ値幅が決められており、一日の上下幅が制限されているためにこのようなことは起こりませんが、米国市場にはそういった規制がないために一日で二倍にも三倍にもなり得ます。
世界の株式時価総額は過去最高
この急騰劇により一夜にしてＺＯＯＭの時価総額がアメリカン・エキスプレスやモルガン・スタンレーを抜き去ってしまう、なんてことが起こります。昨日の日経新聞が伝えたところによると、世界の株式市場の時価総額が９４００兆円となり、過去最高になったということです。そのうち米国市場の時価総額が４２％を占めるに至り、正にバブルと言わざるを得ません。
インフレ政策故のバブル相場
９月１日の米国市場は８月のＩＳＭ製造業景況指数が２０１８年１１月以来の高水準になったことが買い材料になりましたが、その当時のＮＹダウの水準は２万５５００ドルです。３月安値の１万８６００ドルから２万５５００ドルに戻ったならなるほどとなりますが、それよりも３０００ドルも高い位置にいる訳で、これはもう何をかいわんやの世界です。中銀が潤沢な資金供給を続け、２％超の物価容認というインフレ政策故のバブル相場。しかし、ウォーレン・バフェット氏が日本株に目を向けだしたように米国には魅力的な銘柄がなくなりました。
日本もバブル相場突入あり得る
お金がだぶついているのはＮＹだけではなく日本も同様です。昨日発表された８月のマネタリーベースは＋１１．５％（前年同月比）です。２０１７年１２月以来の伸びですが、この数カ月のマネタリーベースは黒田バズーカ初動の時期と同じ動きとなっていることです。今後も伸び率を維持できれば日本も米国市場同様のバブル相場突入もあり得るはず。
政局の安定が必要
黒船が大挙して訪日するには政局の安定が必要です。臨時国会の召集は９月１６日だそうで、新首相の所信表明演説や代表質問は１０月下旬だとか。この空白期間にＮＹバブルが弾けないことを願うばかりです。
日々勇太朗
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