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中東紛争早期収束期待から大幅反発
10日午前の東京市場は大幅反発、日経平均は1670円高です。トランプ米大統領がインタビューでイランへの軍事行動について「ほぼ終わった」と発言したことを受け、中東紛争への警戒感が和らぎ原油価格が下落、米国株市場では主要指数が揃って反発しており、買い戻しが優勢になりました。前引け段階のプライム市場の値上がり銘柄数は1470と9割以上を占めています。
上値追う状況になく再び下値種す可能性も
ただ、買い一巡後は戻り売りが上値を抑え、前日の2900円の下落を取り戻せていません。中東紛争は収束したわけではなく、上値を追う状況にはないでしょう。再び下値を試す可能性を残しており、前場は旭ダイヤ<6140>と大崎電<6644>の利益とダイフク<6383>や内海造<7018>の損失を相殺して手持ち銘柄を整理し、本格的なリバウンドに備えることにしました。
花咲 翁
提供:株式市場新聞社 marketpress.jp


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