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イラン紛争長期化と原油高警戒して続落
前週の東京市場は続落しました。日経平均は前の週から１８０１円下落しています。イラン紛争が長期化の様相を呈するなか、ホルムズ海峡封鎖に伴う供給懸念から原油先物価格が１１９ドル台まで２割以上急騰、週明けは下げ幅を一時４０００円以上に広げる大荒れになりました。１０日、１１日は原油価格上昇が一服したことでリバウンドに転じたものの、原油価格が再び上昇、ハメネイ師の後継が強硬派の次男モジタバ師に決まったことが警戒され週末にかけ続落しています。
７５日線が下値支持機能果たすかを確認
上げるも下げるも原油価格次第で、戻り売りが上値を抑える一方、原油先物価格が直近高値を上回らない限り、下値も売り込みにくいと考えられます。休日中もイラン情勢の悪化を伝えるニュースが相次いでいますが、中間選挙を控えてトランプ氏の支持率が低下しており、米国のスタンス次第で状況が急改善する可能性があります。１９日には日米首脳会談が予定され、週明けも７５日線が下値支持機能を果たすかを確認しながら、防衛関連や対米投資関連の買い場を探りたいと思います。
花咲 翁
提供：株式市場新聞社 marketpress.jp
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