原油先物急落切っ掛けに大幅反発
昨日の東京株式市場は大幅反発しています。日経平均は２万５５００円台を回復し、５日移動平均線（２万５４６０円）を捉えてきました。切っ掛けは米ブリンケン国務長官がアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）が増産を支持していると明らかにしたことで、ＷＴＩ原油先物に利益確定売りが殺到して１２．１％急落したことです。
やはり大底に近づく
９日の当欄では村田製作所、キーエンスの日足が陽線包み足の買いシグナルを発したとお伝えしました。１０日は東京海上、第一生命が同じ陽線包み足の買いシグナルを発したとお伝えしました。東証一部の優良株が急落後に買いシグナルを出し始めたことは大底に近づいたのだろうと見ていましたが、昨日の急騰をみると、やはりなという感じです。まだまだ今後も悪材料は度々伝えられることでしょう。その度に急落や押し目も出るでしょう。しかし、その押しも悪材料を株価が織り込んでいき、浅くなっていくものと思います。
資産バブル時代の到来を予感
今回のウクライナ情勢にて一つハッキリしたことがあります。それは今後、資源の奪い合いとなるだろうということです。そして、今後はインフレ無き経済成長へと向かうだろうということです。それは資産バブルの時代の到来を予感させます。きっとここからとんでもないバブル相場がやってくるでしょう。８０年代の日本のバブル時も全てのモノの値が上がりました。
日本経済デフレからインフレ転換
昨日発表された２月の企業物価指数は前年比９．３％と比較可能な１９８１年以降最大の上げ幅となりました。今は企業がなんとか我慢していますが、今後は一斉に様々な物の値上げが始まるでしょう。それはなかなか脱却できなかった日本のデフレ経済が、インフレ経済へと転換することを示します。
経済成長にインフレはつきもの
そしてトヨタ自動車は今年の春闘で組合が要求していた賃上げに対し、回答日を１週間繰り上げて満額回答することを示しました。これは今まで見られなかったことであり、インフレ対応に変わった経営判断です。過度なインフレは問題ですが、経済成長にインフレはつきものです。ある意味、日本経済にとって喜ばしい動きです。
Ｖ計算値までほぼ達成
さて、１月２０日の当欄で、「昨年９月１４日の３万７９５円高値から１０月６日に２万７２９３円まで下落し、その後、１１月１６日に２万９９６０円までリバウンドしました。ここから導かれるＮ計算値が２万６４５８円、Ｖ計算値が２万４６２６円、Ｅ計算値が２万３７９１円です」としましたが、一昨日の安値は２万４６８１円でＶ計算値までほぼ達成しました。ここでサイクルボトムを打っているのであれば、今後は積極的に押し目を買えば良いということになります。
日々勇太朗
提供：株式市場新聞社 marketpress.jp
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