１４日の東京市場は４日ぶりに反落しました。日経平均は５８円安です。ＮＹ株高と１１０円台後半まで進んだ円安を受け、前場は売り買い交錯のなかプラスで推移する場面がありましたが、北朝鮮が国連安保理の制裁決議に反発する報道官声明を発表したことが伝わると、リスク回避の売りに次第に値を消していきました。戻り売りや当面の利益確定売りも出て、東証１部の売買代金は概算で２兆２５００億円に膨らんでいます。
主力株への買戻しが一巡したところへ地政学リスクが意識されたことで、売りが優勢になりましたが、１３日までの３日間で６００円近く上昇していたことを考慮すれば、適度な押し目と言えるでしょう。リチウム電池に代わって休養していた有機ＥＬ関連銘柄が人気化するなど、中小型株の動きが目立ったほか、出遅れセクターの自律反発の動きも続いています。
９月第１週の主体別売買動向をみると、外国人投資家が７週連続で売り越しました。売越額は２９４８億円と前の週は６１３億円から大幅に増加しており、前週の急落は外国人投資家による売り崩しが要因だったことが分かるでしょう。その買戻しで週初２日間の急反発となり、空売り比率も４５％から急低下しましたが、それでも３７％の高水準です。
きょうは３連休を控えた週末で、様子見に続落となりそうですが、引き続き下値抵抗力のある好業績・好取組銘柄をマークしていきたいと思います。ピックアップ銘柄について、日本金属（５４９１）やゼンリン（９４７４）、キーエンス（６８６１）は上げ一服となりましたが、ミロク情報（９９２８）は新値追いで踏み上げ相場の兆しを見せており、安川電機（６５０６）も底堅く推移しました。
ＡＩ関連のテックファーム（３６２５）を含め、５日移動平均近辺をメドに下値を狙っていきたいと考えています。
花咲 翁
証券市場新聞 https://marketpress.jp/
