日経平均大幅続落もＴＯＰＩＸの下落は小幅
本日の東京株式市場は大幅続落となりました。１９日のＮＹ市場で半導体株や主力ハイテク株が売られた事で、今朝の東京市場は寄り付きからソフトバンクグループやアドバンテストが売られ、２銘柄で日経平均を４００円以上押し下げました。一方で銀行や保険など金融株がシッカリしており、ＴＯＰＩＸの下落は小幅に留まっています。
ボリンジャーバンド＋１σ手前まで押し目形成
日経平均は４万３０００円を割り込んできました。一昨日まで日経平均はボリンジャーバンドの＋２σと＋３σでバンドウィークしていましたが、昨日の引け値で＋２σを割り込み本日は＋１σ（４万２６５５円）の手前まで押し目を形成しました。ＴＯＰＩＸの下げが限定的のため、＋１σが押し目ポイントと捉えられるかもしれませんが、もし＋１σを割り込むケースでは全体調整局面へ進むと考えられます。
今の相場を支えているのは個人投資家の空売り
今の相場を支えているのは個人投資家の空売りの積み上がりです。昨日発表された先週末時点の信用残は買い残が３兆７７８６億円とトランプ関税による急落前の今年のピークである２月２８日の４兆７１０９億円より１兆円少ない一方で、売り残が当時の６３０７億円に対し、先週末は１兆１０５１億円と５０００億円程度増えています。貸借倍率は２月の７．４７倍に対し、先週末は３．４２倍に過ぎません。連日、日経平均が史上最高値を更新しつづける中、割高と感じた個人投資家が売り向かい、結果、担ぎ上げられて買戻しせざるを得なかったため上昇が続いたと思われます。
今後の下落局面でも買戻しが下支え効果発揮
松井証券の店内信用評価損益率を見ると、８月１８日段階で買い方は＋０．０３５％と利益が乗っている一方で、売り方は－２２．０５７％と大焼かれ状態となっており、今後の下落局面でも買戻しにより下支え効果を発揮しそうです（因みに、信用取引は半年間という期日があるため、早めに売買されることからプラスになることは珍しいです）。そういう意味では、日経平均が４万３０００円を割れたからといって一気に急落から暴落に繋がる可能性は低いでしょう。
平均ＰＥＲなら３万９２７６円が妥当値
ただ、決算発表が一巡した日経平均のＥＰＳ(一株利益)は２４３２円（８月１９日現在）に低下。昨年１月以降のＰＥＲ(株価収益率)の平均は１６．１５倍であり、現在の１７．９倍から平均値まで低下するならば２４３２円×１６．１５倍＝３万９２７６円が妥当値です。今の水準がいかに割高水準まで引き上げられたかが分かります。
売り方の買戻しにつけ込んだインデックス買いも
この上昇は売り方の買戻しにつけ込んだインデックス買いも効果を発揮しました。そして裁定買い残の積み上がりが続き、８月１５日段階の裁定買い残は９億１１４０万株です。７月末は６億株を割れておりましたので、わずか２週間で３億株もの急増となったことが指数を押し上げました。
裁定買い残積み上げてきたソシエテの動向に注意
本日は先物価格が現物価格を下回るケースが目立ち始めており、裁定取引の解消売りが持ち込まれているはずです。連日、裁定買い残を積み上げてきたのは外資系のソシエテ・ジェネラルです。同社の動向次第で流れが変わる可能性が高いことには注意が必要で、先物、オプションの手口を見ていく必要がありましょう。
一部の大型株へ物色が集中し加熱
また、先導株比率（株式市場の総出来高に占める上位１０銘柄の占める比率）は昨日、一昨日と連日で３８％超と通常より非常に高い水準となっていました。一部の大型株への物色が集中し加熱していたことが伺えます。
移動平均線乖離率や騰落レシオも過熱圏で調整必要
移動平均線乖離率や騰落レシオなども数日前から過熱圏へと突入していたことと合わせて考えると、ここではやはりそれなりの調整局面入りが必要なのだと考えられます。
日々勇太朗
提供：株式市場新聞社 marketpress.jp
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