２０１６年リオデジャネイロ五輪が現地時間の２１日に閉会式が行われ国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長から五輪旗が小池百合子東京都知事に渡された。２０２０年東京五輪までの４年間という準備期間は長いようで短い。インフラ整備へ向けての様々な取り組みは待った無しの状態であることから、改めて関連銘柄が見直されることになりそうだ。
電線地中化や道路関連、大手ゼネコンに照準
２０１３年９月の東京五輪誘致決定後、メイン会場となる新国立競技場のデザイン変更など様々なトラブルが発生したが、今後は開催までの残り４年間で競技場の建設や首都圏のインフラ整備をトラブルなく急ピッチで進める必要に迫られている。インフラ整備については、この数週間で株式市場のテーマとして浮上してきたのが電線地中化。小池都知事が選挙の公約として掲げていたが、その後政府も経済対策の一環として東京五輪へ向け電線地中化を進めることが伝えられた。これに絡んでイトーヨーギョー（５２８７）やゼニス羽田ホールディングス（５２８９）が人気化し、地中埋設用ケーブル防護管として利用されるタイレックスを擁するタイガースポリマー（４２３１）などへと関連銘柄の人気が波及している。
インフラ整備に絡んでは新国立競技場の事業者である大成建設（１８０１）や大林組（１８０２）、清水建設（１８０３）、鹿島（１８１２）の大手ゼネンコンが中核で首都高の補修など道路整備ではショーボンドホールディングス（１４１４）、ピーエス三菱（１８７１）、前田道路（１８８３）なども改めて注目する必要がありそうだ。
