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売りが売りを呼ぶ波乱の展開
２月最終週の東京市場は２月２８日に日経平均が一時、３万７０００円を割れる大暴落となり、波乱の動きとなった。注目されたエヌビディアの決算はマーケットコンセンサスを上回り、決算発表直後の２月２７日の東京市場は主力半導体関連が買い戻され堅調に推移していたが、その後のニューヨーク市場ではアナリストから粗利益率の悪化が指摘されエヌビディア株が急落。それと同時にカナダとメキシコへの関税を３月４日から発動するとトランプ大統領が発言するとダウ、ナスダック指数と共に大引け間際に急落。その荒波から２月２８日は急落のスタートとなり、売りが売りを呼ぶ波乱の展開になった。
重要指標発表後に急変も
その後、２月２８日のニューヨーク市場ではダウで６０１．４１ドル、ナスダック指数で１．６３％上昇しハイテク株も反発の動きとなった。これど連動して２２５先物はナイトセッションで３万７５５０円で引けており、週明けは反発でのスタートとなりそうだ。ただ、４日からはカナダとメキシコ、中国への追加関税が発動され、経済指標では３日に米２月ＩＳＭ製造業指数、５日に２月ＡＤＰ雇用統計と米２月ＩＳＭ非製造業指数、７日に２月米雇用統計が発表される。この数週間はネガティブな経済指標で度々、ニューヨーク市場は急落してきただけに警戒が必要。国内では５日に内田日銀副総裁の講演が予定されており、タカ派内容なら円高への懸念も高まる。ＳＱ接近とともに経済指標や日銀高官発言、トランプ大統領の過激行動に過剰反応して指数が急激に変動する可能性には留意したい。引き続き警戒感が必要か。
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