親イラン武装組織フーシ派戦闘に加わる
本日の東京株式市場は大幅安となりました。２８日（土）、イエメンの親イラン武装組織フーシ派がイスラエルに対し弾道ミサイルを発射し、戦闘に加わったと伝えられました。イエメンはサウジアラビアの南側に位置するため、カタールやサウジアラビアは両国から挟まれた形です。
紅海が新たな戦線となる可能性が浮上
ホルムズ海峡が封鎖されたことで、サウジアラビアは東部の巨大油田地帯から東西パイプラインを通し、紅海沿岸のヤンブーから迂回輸送していますが、紅海が新たな戦線となる可能性が浮上し、原油先物価格が１００ドルを突破したことで、長期金利の上昇とともに株式市場が売られる展開となっています。
原油価格１５０ドルに基づいた取引活発化
インターコンチネンタル・エクスチェンジ(ＩＣＥ)の４月限１５０ドルコールオプション（買う権利）の建玉は、１カ月前の３３７４ロットから２万８９４１ロットに増加。オプション取引市場では、４月末までに原油価格が少なくとも１５０ドルに達するという見方に基づいた取引が活発化しているのです。そうなると、原油高→インフレ再燃→利下げ観測後退→株のバリュエーション圧縮へと進むという負の連鎖が起こりましょう。足元の株価下落はまさにこの流れを懸念する動きです。
各種指標以上に地政学的動向に左右される一週間
今週のマーケットは、国内で３１日発表の「３月東京都区部消費者物価指数（ＣＰＩ）」や４月１日の「日銀短観」、海外では４月３日の「米雇用統計」といった重要指標が目白押しですが、足元はイラン情勢次第であり、各種指標の結果以上に地政学的な動向に左右される一週間となりそうです。
今の株価下落は今年一度目の買い場
いずれにしても今の株価下落は今年一度目の買い場であることは間違いないと考えます。どこでイラン情勢が沈静化し、株価が底打ちするのかをジックリ見ながら判断する局面。もし、原油高止まりと金利上昇により大暴落となるのなら、それは１０月以降だろうと想像しています。
日々勇太朗
提供：株式市場新聞社 marketpress.jp
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