年間で約3787円の上昇
2020年の日経平均は2万7444円17銭で引け、結局年間で約3787円(約16%)の上昇となった。12月最終週では2万7000円の壁を抜いて2万7602円52銭まで上昇、30年4か月振りの高値更新となった。
7割近くはマイナス
2020年後半の勢いを象徴する相場で2020年を締めくくった。ただ、日経平均は年間で16%高だがTOPIXでは4.8%高にとどまった。年間の高安は約1万1015円で90年の1万8491円以来の大きさとなり良く動いた年であったと言えよう。
12月25日までのデータであるが日経225の銘柄の中で年初来でプラスは74銘柄で7割近くはマイナスである。業種別でも33業種中電機、情報、精密機器など11業種だけがプラスであった。
日本の指数を海外投資家が取り合えず買った
しかもファーストリテやソフトバンクGなど寄与度の高い値嵩株7銘柄で日経平均年間上昇分は達成しており日本株を評価というよりは出遅れていた日本の指数を海外投資家が取り合えず買ったということだろう。
2万8000円台が視野
12月のEU理事会や米FOMC、日銀政策決定会合で金融緩和の継続が確認されたため2021年の前半はこの過剰流動性相場は続くと思われるが買われる銘柄と買われない銘柄の差はもっと明確になってくるだろう。チャート的には2万8000円台が視野に入ってきた。上値メドとしては1990年8月の高値2万8112円が次の目標値となろう。この水準は89年の高値38915円から09年の安値7054円の3分の2戻し(2万8295円)でもあるため重要なラインではある。
金利上昇には注意
ただ、高値ゾーンは過去累積売買高が少ない価格帯である。年末の大幅高のように以外高も十分考えられよう。高値圏での波乱は付き物なのでプットを買うなど保険をかけての投資が望ましくなってくるだろう。
新型コロナウィルスのワクチン接種が海外で始まり経済の立ち直りが期待される2021年であるがそれに伴う金利上昇には注意を払いたい。金利上昇が相場反転のきっかけとなりうるからだ。
(ハチロク)
提供:株式市場新聞社 marketpress.jp