懸念材料は多面的で複雑化
２月以降、グローバル金融市場でリスクオフからボラタイルな動きが拡大している。ここに来て米国株式市場を取り巻く懸念材料は一気に多面的となり複雑化した。トランプ関税、景気指標の悪化、調整色を強めるエヌビディアなどテック企業動向、国際紛争の状況変化と簡単には消化出来ない複数要因があげられる。Ｓ＆Ｐ５００指数は、２月半ばに６１００を超え史上最高値を更新したが、その後の急落で昨年１１月初旬にトランプ氏が大統領に当選した時の水準５７００近辺まで押し返された。
株安はトランプ氏の本意ではない
自らの情報発信や政策発動が株安を招いているとされるのはトランプ氏の本意ではないだろう。金融市場のリスクオフ状況よっては方針の急転換や経済対策の迅速な対応もあり得るのではないか。米国経済が直面する本格的リスクは、株価など資産価格下落や先行き不安から個人消費の減少が顕在化する景気後退だろう。
投資戦略の再考が必要
主要指数以上に調整色を強めているのが半導体関連のＳＯＸ指数だ。１月の戻り高値からでも１９％、昨年高値からだと２５％近い下落率である。日経平均はハイテク株の寄与率の関係で大きな影響を受けている。昨年来続いたボックス相場の下限３８０００円を大きく割り込んだだけに、投資戦略の再考が必要である。
ハイテクはいつ反発してもおかしくない
ヒントは、ＴＯＰＩＸ型の中にはバリュエーションからの割安感で日経平均が急落しても下げ渋る銘柄が散見されることだ。実際、ＮＴ倍率は１月１４．６から３／７には１３．６と急低下している。米国でテック相場が本格化した、２３年１月以降、ＮＴ倍率は１３．６近辺を底値に反転してきた。２３年１月、同９月と１０月、そして歴史的暴落のあった昨年８／５の計４回である。過去、日経平均は４回ともそこを起点にハイテク株を中心にして大幅上昇相場に入っている。ハイテク銘柄はテクニカル面からいつ反発に転じてもおかしくない局面だろう。
バリュー銘柄中心に下値は限定的
今回は米国テック相場の調整が長引くとの見方があり要注意だが、その場合でも、現在Ｓ＆Ｐ５００のＰＥＲが２１倍に対して日経平均は１５倍まで低下、バリュー銘柄を中心に日本株の下値は限定的とみる。１０年国債の利回りが一時１．５３％と２００９年以来の水準に上昇して円高・株安要因となっているが、昨年９月以来の上昇期間が半年となりそろそろ調整局面に入ってもおかしくない。
個別では？
個別には、三菱ケミカルＧ（４１８８）富士フィルム（４９０１）トヨタ（７２０３）など。
光世証券・エグゼクティブ・マネージャー 西川雅博氏プロフィール
1960年奈良県生まれ 大和証券入社 1990年より光世証券 法人部、営業部長、現在コンサルティンググループ担当
提供：株式市場新聞社 marketpress.jp
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