世界規模でＥＶ（電気自動車）が普及する気配だ。フランスのユロ・エコロジー相は２０４０年までに国内でのガソリン車、ディーゼル車の販売禁止方針を表明、中国でもＥＶなどの環境車を「新エネルギー車」と定義し、１８年以降に自動車メーカーへの生産義務付けの方針を明らかにし、インドでも２０３０年までにＥＶへの全面移行することが伝えられている。これらを受けて日本の自動車メーカーなどもＥＶシフトを加速化させる動きが予想される。
トヨタ、日産自の対応は？
電池メーカーに商機
日本では燃料電池車（ＦＣＶ）を政府主導で環境車の主力として推し進めているが、海外では水素ステーションの整備などがネックとなり、ＥＶシフトを明確する国が相次いでいる。とくにインドでの化石燃料を使用する自動車の販売禁止という大胆な政策が達成されるかは不明。しかし中国を含めてアジアの大国がＥＶ普及を明確化させたことで日本の企業もこれへの対応を加速化させる必要がでている。
そのようななかでトヨタ自動車（７２０３）は１９年にも中国で電気自ＥＶを量産する検討を始めたことが伝えられた。今年投入したＳＵＶ「Ｃ―ＨＲ」などがベースになるとも言われており、トヨタがＥＶへの本腰を入れれば、デンソー（６９０２）などの系列部品メーカーの動向も注目されることになりそうだ。一方、ＥＶでは日産自動車（７２０１）が「リーフ」で先行する。親会社ルノーの本拠がフランスであることもあり、ＥＶへの戦略を欧州で積極化させることも予想される。ＥＶの普及にはその根幹をなすバッテリーの進化が必要不可欠だ。米国のＥＶメーカーであるテスラと連携するパナソニック（６７５２）、車載用電池大手のジーエス・ユアサ コーポレーション（６６７４）、リチウムイオン電池用の添加剤を手掛けるステラ ケミファ（４１０９）などが注目される。
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