ＨＦＴ(超高速・高頻度取引)を廃止せよ！
個人投資家の市場参加者が減少したのは２０１０年に東証が導入した超高速取引システム（アローヘッド）を利用してヘッジファンドなど海外投機筋がＨＦＴ（超高速・高頻度取引）のプログラム自動売買を巨額の資金で頻繁にやり始めてからだ。ＨＦＴが導入されてから個別銘柄や２２５先物価格が上下に変動する幅とスピードが一気に速まった。
日本の株式市場はコンピューターを利用したアルゴリズム取引やＨＦＴなどの自動売買が拡大してから個人投資家の参加する余地がなくなった｡今や株式市場売買代金の３分の２以上は、こうしたシステム自動売買取引が中心になっている。特に取引時間中の日経平均は「ドル円と２２５先物」のプログラム売買で乱高下している。このプログラム売買はＨＦＴを用いた自動売買だ。外国人投機筋が「円買い・２２５先物売り」のプログラム売買を拡大させれば日経平均は大きく下落する。逆に「円売り・２２５先物買い」のプログラム売買を拡大させれば日経平均は大きく上昇する。このように日経平均は一部の外国人投機筋が意のままに乱高下させているというのが現状である。日経２２５、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）やＪＰＸ日経インデックス４００採用銘柄など投機筋がプログラム売買で利用する指数採用銘柄は外国人投機筋の影響を大きく受ける。そのため個人投資家は東証１部市場では利益を上げることが難しくなり、株式市場参加者が減少している。個人投資家は先物取引やＨＦＴの影響を受け難いジャスダック市場やマザーズ市場など新興市場で売買する傾向が強まっている。ここではっきりしたことは、ＨＦＴ（超高速・高頻度転取引）は、何も流動性を供給することに全く役立っていないということだ。
東証や一部の市場関係者は、こうしたシステム売買は市場に流動性を供給していると主張しているが、それは東証にとって投機筋が重要な収益をもたらす顧客であるというだけの話だ。流動性とは売りに対して買い向う投資家など、多様な投資家の存在から流動性はもたらされるのである。方向性を先回りして売買を繰り返すことによって増加した売買高だけを見て流動性が確保できると思っているなら大間違いだ。こうした取引は個人投資家のために廃止すべきである。
潮流銘柄はムゲンエステート（３２９９）、ファンデリー（３１３７）、ローツェ（６３２３）。
◆岡山 憲史(株式会社マーケットバンク 代表取締役)プロフィール◆
1999年2月 日本初の資産運用コンテスト「第一回S1グランプリ」にて約1万人の参加者の中から優勝。
このコンテストはスカイパーフェクＴＶの資産運用情報番組「インベステーション」が主催、
ゴールドマン・サックス投信・クレディスイス投信・野村アセットマネジメント投信などの協賛を得て行われたもので、
プロの運用担当者などを含む1万人以上の参加者を集めて実施。
コンテストの開催時期（98年11月16日～99年2月15日）は日本株式市場がバブル後最安値を付けに行く最悪の環境にもかかわらず、
1億円の資金を1億3112万円（運用期間年利回り124％）に殖やすという脅威の成績をあげ文句なしの優勝を果たす。
第二回大会においても、2ヶ月間で1億円の資金を2億1600万円に増加させ、6位入賞。
1999年12月8日にマーケットバンク設立。17年以上にわたって株式投資で安定した高パフォーマンスを継続して出すことのできる
画期的な運用手法とサービスを提供している。
2002年1月にNHK番組「経済最前線」にて独自の投資支援システムが紹介される。
2005年12月ＴＢＳ番組「筑紫哲也のＮＥＷＳ２３」にて勝ち組企業として紹介される。
直近では2017年1月に始まった夕刊フジ主催の「株-1グランプリ」において優勝。
1ヶ月間で3銘柄の合計パフォーマンスを競います。最終のパフォーマンスは155％と断トツの結果。
週刊現代、週刊ポスト、夕刊フジ、ネットマネー、月刊カレントなど幅広く執筆活動を行っている。
