欧州を筆頭に世界規模でＥＶ（電気自動車）の普及へ動き出すなか、その心臓部ともいえる電池の性能向上が急務となっている。将来的にＥＶがガソリン車並みの利便性を確保するには、充電時間の短縮や蓄電容量アップによる航続距離の向上が必要不可欠になる。おのようななかで、日本の大手自動車メーカーは飛躍的に性能を向上させた全個体電池の実用化を急いでおり、これに呼応して電池メーカーなどが研究開発を活発化させており今後の動向が注目される。
ＥＶ普及のカギ握る
開発に鎬を削る日本企業
ＥＶを利用する場合、近距離移動なら自宅で夜のうちに充電する方法で不自由はないが、長距離移動なら移動の途中で充電する必要が発生、場合によっては急速充電で３０分以上が必要になる事態にもなる。現状のリチウムイオン電池では性能に限界があるが、そのようななかでトヨタ自動車（７２０３）が高性能の全固体電池を開発し２０２０年にも実車へ搭載することが伝えられた。この全固体電池は従来のリチウムイオン電池のように電子を移動させる電解液を使わずに、すべての構成要素を固体で作るもの。エネルギー密度が数倍になるうえ、充電時間も数分で可能なることが言われており、これが量産化されれば、ガソリン車に匹敵する利便性を確保することになる。
この全個体電池では日立造船（７００４）が硫化物系固体電解質を使用した全固体リチウムイオン電池を開発し、出光興産（５０１９）も独自の製造技術を有する「硫化リチウム」を使い、燃えにくく安全な固体電解質を開発している。オハラ（５２１８）は酸化物系材料を用いた全固体リチウムイオン電池において、積層シートの一括焼結製法を用いることで、マイナス３０度という低温下においても駆動する電池の試作・実証に成功している。
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