中長期的成長力は大きい
日米共にＩＴ、ハイテク系の決算発表が出揃った。米国ではグーグルの親会社であるアルファベットやｉＰｈｏｎｅを展開するアップルの決算が市場の期待を下回る内容だったことが全般相場の波乱の一因になったが、国内では半導体関連で上方修正も散見され、先行きに期待が持てる内容となっているものも多い。ＩｏＴや自動運転などで社会構造が劇的に変化していくなかで、世界的に高技術力を有する日本企業に中長期的成長力は大きく、大きく売られた時価は見直し余地が大きい。
アップルなどの高価格戦略は追い風
アップルが１日に発表した７～９月期決算は純利益で前年同期比３１．８％増となったが、販売台数が前年比横ばいの４６８９万台と市場予想に届かなかったことがネガティブ視された。ただ、アップルは先にｉＰｈｏｎｅＸＲやｉｐａｄ Ｐｒｏで相次ぎ高価格品を発表しており量（販売量）より質(利益率）を重視していることは明確。グーグル自社製端末では高価格品を投入しており、質の追求となると日本の半導体や電子部品企業には追い風となろう。
信越化は一段の上ブレ期待
その代表格では信越化学工業（４０６３）は１９年３月期の連結業績予想を営業利益で３６００億円から３９００億円（前期比１５．８％増）へ上方修正したが、、シリコンウェハの生産性改善からもう一段の上ブレが期待されている。カーエレクトロニクスなどが牽引の村田製作所（６９８１）や電池が想定以上に健闘しているＴＤＫ（６７６２）も一時的に株価が下落する場面があっても想定以上に好調な業績は見直されるべきだろう。
大きな調整局面ではない
半導体製造装置の周辺ではＦＰＤ向けを含めて工業用プレートを手掛けるタキロンシーアイ（４２１５）は「７～９月は落ち込んでいたが１０月からは再び増加に転じている」（南谷陽介社長）としており、年間ベースではほぼ期初の目標に到達しそう。高機能スマホや自動運転などへのニーズが高く、業界全般的に大きな調整局面に入っていない。
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