ＮＹダウ先の下落を嫌気
週明けの東京市場は動意薄の展開となった。週末のニューヨーク市場は９月雇用統計では非農業部門の雇用者数が前月から１３万６０００人増と市場予想を下回ったものの、失業率は前月の３．７％から３．５％へ低下し、１９６９年１２月以来約５０年ぶりの低水準となり、利下げも期待できる「適温」といえる内容を好感してダウは３３８ドルの大幅高となっている。しかし、「中国当局者はトランプ米大統領が追求する幅広い範囲での通商合意に対して後ろ向きの姿勢を強めている」との報道で時間外でのＮＹダウ先の下落を嫌気する動きとなった。
期待感後退ながらも米中閣僚級会合待ち
ただ、下値も限定的で個別では村田製作所（６９８１）が上値を追い、吉野家ホールディングス（９８６１）も高値を追うなど、物色意欲が完全に衰えたわけではない。休場明けの上海市場の動向と、期待感後退ながらも１０～１１日に開催される米中閣僚級会合で、どのような結論が導き出されかを待つことになりそうだ。
ノーベル賞の関連は？
話題的にはノーベル賞で７日に生理学医学賞、８日に物理学賞、９日に化学賞、その後に文学賞が発表される。生理学医学賞ではがん治療での高分子薬剤の血管透過性・滞留性亢進（ＥＰＲ）効果を発見した、バイオダイナミックス研究所の前田浩理事長と国立がん研究センター先端医療開発センターの松村保広新薬開発分野長が有力。物理学賞では酸化物半導体「ＩＧＺＯ（イグゾー）」や鉄系高温超電導体などを開発した東京工業大学の細野秀雄栄誉教授などが有力視されており、ＩＧＺＯならシャープ（６７５３）が関連になる。
文学賞は村上春樹氏で文教堂グループホールディングス（９９７８）が上昇しているが、毎度期待を裏切られるだけに、買われ過ぎた場面では売り建てで博打をする個人投資家も少なくないだろう。
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