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ピンチはチャンス

 今年の9月からの秋相場も波乱の幕開けとなった。戦後1949年5月に取引所が再開されて以降、昨年までで9月は32勝37敗と月別で唯一負け越し。日々変化するトランプ大統領の通商問題に加えて、平成30年北海道胆振東部地震や台風21号による関西国際空港の閉鎖など想定外の大災害が続発したことも株式市場のネガティブ材料となった。しかし、過去の波乱相場後の動きを教訓にするならばピンチはチャンスであることは間違いなく、ここから狙える銘柄を絞りたい。

一時的に大きく売られても復興の進展とともに株価も出直る

 8月30日に2万3032円17銭の高値を付けた付けた日経平均は短期的な調整と見られていたが、その後は5日や25日移動平均線をも割り込み想定外の調整となった。トランプ大統領から2000憶ドル規模の新たな対中関税が示されるなど通商問題が重石になっていたところに、台風21号で関西地域が甚大な被害を受け、北海道で震度7の巨大地震が発生したことがリスク回避の動きをより強める一因になっていた。過去の災害については2011年の東日本大震災などを含めて一時的に大きく売られても復興の進展とともに株価も出直る動きとなっている。政府は総額1兆円規模の補正予算編成にも動きだしており、災害直後に買われた復興に絡む関連銘柄を含めて中長期的に見直されることになろう。

関連銘柄は?

 個別では台風21号被害時には河川、道路補強等の防災用建築・土木資材の大手である前田工繊(7821)などが大きく上昇し、震災の復興ではエコモット(3987)や土屋ホールディングス(1840)や日建工学(9767)などが賑わっていた。加えて売られた銘柄ではインバウンド関連も見直せよう。関空が早期復旧へ向けて動きだしてきたこともあり、外国人観光客が落ち込んでも一時的との見方は多い。株価の押しが浅かったエボラブルアジア(6191)などは中期視野では再度の高値追いが期待できる。

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