31日大引けの東京市場は反発、日経平均は前週末比412円99銭高の3万3172円22銭で引けた。
28日発表の6月米個人消費支出(PCE)物価指数で変動の大きいエネルギー・食品を除くコアが前年同月比4.1%上昇と5月の4.6%上昇から減速し、市場予想の4.2%上昇も下回ったことでFOMCの利上げ懸念が後退し、NY市場高とともに1ドル141円17銭まで円安が進行したことが支援、後場はダレる場面もあったが再び強含む動き。
個別では北越工、エンプラス、東邦システム、北海電力、リオン、コクヨ、豊田通商は値上がり率上位に買われ、レーザーテックやソフトバンクグループも高い。半面、日本M&A、住友ファーマ、ストライク、アンリツ、テクマトは値下がり率上位に売られ、キーエンスも安い。
提供:株式市場新聞社 marketpress.jp
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