核合意再建交渉で変化の兆し【正直じいさんの株で大判小判】

ウクライナ情勢に振らされ反落

前週の東京市場はウクライナ情勢に振らされ、３週ぶりに反落しました。日経平均は週間で約５７０円下落しています。前の週に下げ幅の半値戻しを達成して当面の底が入ったかたちにはなりましたが、２５週線を上回ることができず、まだ下値への警戒が解けません。ウクライナ情勢については情報が錯綜していて判断がつかず、エネルギーや資源価格への上昇圧力を通じて米金融政策に影響を及ぼすだけに注意が必要でしよう。また、地政学リスクが高まると米債が買われ利回りが低下するという複雑な状況になっています。

明確な反転のタイミング待つ

週明け２１日は米株市場が休場で、東京市場も２３日が休場になるため、様子見ムードが強まるなか、外部要因に振らされる状況が続きそうです。ただ、米国がイランと核合意の再建交渉を進めていることで、原油価格が頭打ちになるなど変化の兆候は表れており、明確な反転のタイミングを待ちたいと思います。

花咲 翁

提供：株式市場新聞社 marketpress.jp
　

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