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欧米に比べて日経平均の下げ幅は大きい
週明けの東京市場は、想定通り、２万１０００円割れとなった。ユーロ圏、フランス、ドイツの３月製造業ＰＭＩがいずれも予想を下回る内容となり、英ＦＴＳＥや独ＤＡＸなど欧州株が全面安、米国債イールドカーブ（長短金利差）が再び逆転したことから世界経済減速への不安が高まっているためだが、ニューヨーク市場でダウで４６０．１９ドル安だったことに比べれば日経平均の下げ幅は大きい。
先物を通じての仕掛け的な売り
やはり、昨年末のクリスマスショックからの戻りが鈍く、国内での買い主体が見当たらないなかで、先物を通じての仕掛け的な売りで値が崩れやすい状況になっていることが影響しているのかも知れない。
まずは今夕の欧米市場の動きを見る必要があるが、２６日は３月末の権利付き最終売買日が到来し、権利取りの動きも想定される。既報の通リ、日経平均連動型パッシブファンドについては、配当落ちによるポジション縮小を避けるために、先物買いによる調整を行う必要があることも留意しておきたい。過去３年間の３月権利付き最終日の日経平均終値は全て上昇しているうえ、昨年は３月２６日のザラ場安値２万３４７円４９銭から５月２１日の２万３０５０円３９銭まで２７００円超上昇している。米国債イールドカーブが逆転したとはいえ、過剰反応ななけに、落ち着き場面では押し目買い好機となろう。
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