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高い技術力と世界戦略を見直せ!

 9月相場では日経平均が2万3000円を抜ける過程でソフトバンクグループ(9984)やファーストリテイリング(9983)、ソニー(6758)の指数構成銘柄の上昇が目立った。しかし、その一方で、戻りの鈍さが印象的だったのが、トヨタ自動車(7203)を筆頭とする自動車セクターだ。これには米国の通商政策による影響などが不安材料にあるが、全般相場が更なる上値を目指すには、環境対応車への展開など世界的に高い技術力を見直す必要があろう。

通商政策の影響を受けても長期的な成長余地大

 輸出系の代表格である自動車関連の株価に関しては1ドル112円80銭台まで弱含んだ為替の動きが下支えして若干戻りに転じたが、着地点が不透明な日米通商交渉が足枷になって上値が重い動きになっている。ただ、世界の主要地域で現地生産が確立されていることやEV(電気自動車)、水素自動車といったエコカー、自動運転を含めた電子化で先行する日本の自動車産業は仮に通商政策の影響を受けても長期的な成長余地は大きく、不安材料が後退してくれば、先行して買われた主力銘柄に続いて新値を目指す公算は高いと見る。

トヨタは世界展開と新技術の実用化とも一歩先

 トヨタに関しては、中国で2030年頃までに現地での生産を年間350万台規模まで増やすことが明らかになった。製品面でも日本市場向けのレクサス新型ESに量産車として世界初となるデジタルアウターミラーを採用することを発表しており、世界展開と新技術の実用化とも一歩先を行く展開となっている。

ホンダは小型ジェット機で技術力を発揮

 一方、ホンダ(7267)は長年開発を続け市販化にこぎ着けた「ホンダジェット」2018年上期(1~6月)の顧客への引き渡し機数が小型ジェット機の分野で世界首位になり、自動車以外への展開にも光が見えてきた。部品メーカーでは曙ブレーキ工業(7238)が今年6月に最大30%の軽量化を実現した「新構造ブレーキキャリパー」を世界で初めて開発したことは記憶に新しい。貿易戦争が起こったとしても高い技術と企業戦略を有していれば生き残ることは間違いない。

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