国内企業も増産や新規参入の動き
海洋プラスチック汚染が深刻化するなかで、生分解性プラスチックに置き換える動きが加速しそうだ。プラスチックは時間の経過とともに粒子化（マイクロ・プラスチック）し、生態系への悪影響が懸念されており、世界的大手コーヒーチェーンが使い捨てストローの廃止を打ち出すなど、大手外食企業を中心に環境保全への取り組みを強めている。利便性からその代替には生分解性プラスチックが本命視されており、国内企業も増産や新規参入の動きにある。
生分解性プラが改めてクローズアップされた背景
生分解性プラスチックが国内でも今年に入ってその存在が改めてクローズアップされた背景には、欧米で使い捨てプラスチックを禁止する動きが活発化したことがあげられる。英国では２０１９年から使い捨てプラスチックの販売や配布を禁じる法案が成立しており、ＥＵ各国も追随する姿勢を見せている。スターバックスコーヒーが使い捨てストローの廃止を打ち出したことは記憶に新しいが、ＮＹ発祥の本格アメリカンバルであるＴＧＩフライデーズも２０１９年１２月までに生分解性プラスチックなどへの切り替えを表明しており、その動きは世界的に拡がりを見せている。
国内企業も供給体制の整備に動く
国内でもセブン＆アイ・ホールディングス（３３８２）傘下のセブンイレブンでもレジ袋ｐ有料化とともにプラスチック製ストローの代替を検討することが伝えられるなど対策に動きだしており、生分解性プラスチックを手掛ける企業も供給体制の整備に動きだしている。カネカ（４１１８）は２５億円を投じて生分解プラスチックの年産能力を１０００トンから５０００トンに引き上げる計画であるほか、三菱ケミカルホールディングス（４１８８）もストローに使用可能な新素材を開発している。ＧＳＩクレオス(８１０１)は欧州の大手生分解性プラスチックメーカーであるノバモント社（イタリア）と契約し１０月から国内で新規参入している。
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