熊本地震から３カ月近くが経過した。南海トラフ地震など九州地域以外でも大規模地震への懸念が高まっており、次なる地震へ備えるべく、その取り組みが注目を集めることになりそうだ。耐震に絡む新たな技術を開発している企業にスポットを当ててみた。
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今回の地震でも家屋の倒壊が被害を拡大させる一因になった。今後懸念される新たな巨大地震に備えるべく、耐震補強に絡む新たな技術を積極的に取り入れる動きが強まりそうだ。以下、昨年から今年にかけて新技術を開発した企業をピックアップした。
清水建設（１８０３）大地震に備えるべく、地震発生後即時に建物の安全性（継続使用の可否）を高精度に評価するモニタリングシステム「安震モニタリングＳＰ」を開発。日本総合建築試験所から評価性能を認定する建築技術性能証明を取得しており、今後、鉄骨造ビルへの積極展開を図りる。
住友林業（１９１１）リフォーム専門子会社の住友林業ホームテックが建物の内部を解体せずに、既存住宅のモルタル外壁を利用して、住宅の耐震強度を高める新たなオリジナル耐震補強技術「ＲｅＦｏ・Ｍｏ・Ｗａｌｌ（リフォモウォール）工法」を開発。
住友不動産（８８３０）一般的な在来工法の５倍以上の強度を実現した「パワーパネル」（高倍率耐力壁）を開発。長期優良住宅の耐震等級３（最高等級）を確保しつつ、開放的な大空間や大開口など、より自由な家づくりを可能にしている。
