話題のテーマと狙える銘柄|企業 証券市場新聞

世界規模でEV(電気自動車)が普及する気配だ。フランスのユロ・エコロジー相は2040年までに国内でのガソリン車、ディーゼル車の販売禁止方針を表明、中国でもEVなどの環境車を「新エネルギー車」と定義し、18年以降に自動車メーカーへの生産義務付けの方針を明らかにし、インドでも2030年までにEVへの全面移行することが伝えられている。これらを受けて日本の自動車メーカーなどもEVシフトを加速化させる動きが予想される。

トヨタ、日産自の対応は?

電池メーカーに商機

日本では燃料電池車(FCV)を政府主導で環境車の主力として推し進めているが、海外では水素ステーションの整備などがネックとなり、EVシフトを明確する国が相次いでいる。とくにインドでの化石燃料を使用する自動車の販売禁止という大胆な政策が達成されるかは不明。しかし中国を含めてアジアの大国がEV普及を明確化させたことで日本の企業もこれへの対応を加速化させる必要がでている。
そのようななかでトヨタ自動車(7203)は19年にも中国で電気自EVを量産する検討を始めたことが伝えられた。今年投入したSUV「C―HR」などがベースになるとも言われており、トヨタがEVへの本腰を入れれば、デンソー(6902)などの系列部品メーカーの動向も注目されることになりそうだ。一方、EVでは日産自動車(7201)が「リーフ」で先行する。親会社ルノーの本拠がフランスであることもあり、EVへの戦略を欧州で積極化させることも予想される。EVの普及にはその根幹をなすバッテリーの進化が必要不可欠だ。米国のEVメーカーであるテスラと連携するパナソニック(6752)、車載用電池大手のジーエス・ユアサ コーポレーション(6674)、リチウムイオン電池用の添加剤を手掛けるステラ ケミファ(4109)などが注目される。

 

証券市場新聞 https://marketpress.jp/

Pocket