日経平均の底値脱出は近い　国際テクニカルアナリスト　武蔵　宗久氏

「投資資金」の流れが大きく変わる可能性も
英国のＥＵ離脱にマーケットはどのような反応を示したのかを検証する。各マーケットの６月相場の高値と離脱後の安値を比較した。まず株式市場において日経平均は約１２％下落、ＮＹダウは約５％下落、ＦＴＳＥ（英）は約６％下落、ＤＡＸ（独）は約１０％下落、ＣＡＣ（仏）は約１１％下落し先進国平均で約９％下落した。またボベスパ（ブラジル）は約５％下落、ＳＥＮＳＥＸ（印）は約２％下落、ハンセン指数（香港）は約５％下落、ＲＴＳ（ロシア）は約８％下落し新興市場平均で約５％の下落率であった。
為替市場において、ポンド・ドルが約９％下落、ユーロ・ドルは約３％下落したがドル・円は約７％上昇した。商品市況においてＣＲＢ指数は約４％下落、ＷＴＩは約１０％下落、銅は約２％下落したがＧＯＬＤは約９％上昇した。債券市場の金利水準において、英国債は約３２％低下、米国債は約２１％低下し日本国債は５４％と大幅に低下した。
以上の検証結果から大きく反応したのが債券市場であったが今後の四大マーケットにおける「投資資金」の流れが大きく変わる可能性を秘めている。また一番注目すべきは、日経平均の株価動向で、英ＥＵ離脱後の相場において東京市場だけが今年の安値を下回りダメ押しを入れたことだ。
この現象から日経平均の今後の相場展開において、下値余地は限られ、英国問題をきっかけとして今年１月以降続いてきた底値形成相場を脱出する可能性がある。

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