年間で約３７８７円の上昇
２０２０年の日経平均は２万７４４４円１７銭で引け、結局年間で約３７８７円（約１６％）の上昇となった。１２月最終週では２万７０００円の壁を抜いて２万７６０２円５２銭まで上昇、３０年４か月振りの高値更新となった。
７割近くはマイナス
２０２０年後半の勢いを象徴する相場で２０２０年を締めくくった。ただ、日経平均は年間で１６％高だがＴＯＰＩＸでは４．８％高にとどまった。年間の高安は約１万１０１５円で９０年の１万８４９１円以来の大きさとなり良く動いた年であったと言えよう。
１２月２５日までのデータであるが日経２２５の銘柄の中で年初来でプラスは７４銘柄で７割近くはマイナスである。業種別でも３３業種中電機、情報、精密機器など１１業種だけがプラスであった。
日本の指数を海外投資家が取り合えず買った
しかもファーストリテやソフトバンクＧなど寄与度の高い値嵩株７銘柄で日経平均年間上昇分は達成しており日本株を評価というよりは出遅れていた日本の指数を海外投資家が取り合えず買ったということだろう。
２万８０００円台が視野
１２月のＥＵ理事会や米ＦＯＭＣ、日銀政策決定会合で金融緩和の継続が確認されたため２０２１年の前半はこの過剰流動性相場は続くと思われるが買われる銘柄と買われない銘柄の差はもっと明確になってくるだろう。チャート的には２万８０００円台が視野に入ってきた。上値メドとしては１９９０年８月の高値２万８１１２円が次の目標値となろう。この水準は８９年の高値３８９１５円から０９年の安値７０５４円の３分の２戻し（２万８２９５円）でもあるため重要なラインではある。
金利上昇には注意
ただ、高値ゾーンは過去累積売買高が少ない価格帯である。年末の大幅高のように以外高も十分考えられよう。高値圏での波乱は付き物なのでプットを買うなど保険をかけての投資が望ましくなってくるだろう。
新型コロナウィルスのワクチン接種が海外で始まり経済の立ち直りが期待される２０２１年であるがそれに伴う金利上昇には注意を払いたい。金利上昇が相場反転のきっかけとなりうるからだ。
（ハチロク）
提供：株式市場新聞社 marketpress.jp
