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戻す可能性が高い【高野恭壽の相場指南】
イタリアの政局不安が米国株式を直撃し祝日明けのNY株式が360㌦も下落しました。円相場も108円台と円高に進んだこともあって、30日の日経平均は寄り付きから大きく売られました。下げ方が2月初めの急落をイメージしたために、ほぼ全面安となり前日に続いて投げが続出し一段安銘柄が目立ちました。日経平均も22000円を割りこみ21930円と430円まで一時、下げる場面までありました。その後も下げ渋りを見せたのですが、大きく戻すには至らず339円安と22018円とかろうじて22000円をキープして終えました。
イタリア大統領は当初、連立内閣を構成する党の推薦する首相を任命したのですが、反EUの首相になってしまいます。大統領は親EUであり、そのため連立の推薦する首相の任命を拒否しEU擁護の首相を任命しました。それに連立内閣の党が反発したため組閣が難しくなり、結果的に再選挙に進むことになりました。これによって、イタリアの国債が急落し、EU各国の株価や通貨ユーロも下落しました。これを見て米国株式はイタリアの国債保有している銀行株が急落してNY株式全体を大きく下げる結果を招いたのでした。このところ北朝鮮や中国、イラン問題などでNY株式が上下してしたところへこの思わぬ懸念材料が飛び出したために下落幅が大きくなったといえるでしょう。しかし、イタリアの選挙まで時間がありますので、一旦、大きく売ったことで次第に冷静さを取り戻すものとおもわれます。日経平均はこの問題は29、30日と連続して売ったことになり、投げが続出しましたので戻す可能性が高いと思われます。
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