金融政策不透明感払拭され急騰開始
先週の東京株式市場は反発しました。日経平均は３月７日以降の調整で２５日線割れまで調整しましたが、日銀会合の内容が事前に報道されたことで不透明感が払拭され急騰を開始。会合結果は事前報道通りだったことに加え、植田総裁の記者会見では「緩和的な金融環境は継続する」と強調したことで円安が進行。米ＦＯＭＣも事前の予想通りで、ドットチャートは年内３回の利下げと変わらず、事前に２回に変更かとの観測が浮上していたことから売り方の買戻しにより米主要３指数が史上最高値まで買われたことも支援材料となりました。
恐ろしいスピードで上昇
先週の日経平均株価は４連騰により週末２２日には一時４万１０００円台乗せまでありました。それにしても驚くべきスピードです。年明け、３万３１９３円でスタートした日経平均株価は３万４０００円台乗せに４日間、その翌日に３万５０００円台、そして、３万６０００円台に７日間、３万７０００円台に１５日間、３万８０００円台に２日間、３万９０００円台に５日間、４万円台に６日間、更に４万１０００円台に１３日間といった具合で兎に角恐ろしいスピードで上昇してきました。
海外勢の売りを個人投資家拾う
一体、誰が買い上げているのでしょうか。２２日の８時５０分に財務省から先週の対内証券投資が発表されましたが、驚いたことに海外投資家が日本株の現物を１兆５０００億円も売り越していたことが確認されました。そして、引け後に東証から投資部門別売買動向が発表されましたが、海外投資家は現物株を８７５億円、先物を５８００億円売り越していました。では、誰が買い越していたのかというと個人投資家です。現物株を４９４２億円、先物を１４５８億円とトータル６４００億円買い越しており、海外勢の売りを個人投資家が拾ったということになります。
強気目線だけでなく変化の兆しを探す
株価が高くなることは喜ばしい反面、高値追いして買っても大丈夫なのか、と躊躇している間に指数の大台替えが続き、乗り遅れたと感じる投資家も多いと思います。しかし、忘れてはいけないのは、マーケットは良い時ばかりではなく、必ず悪い場面にも遭遇するということ。毎日、株価を追い続けると忘れがちになってしまいますが、常に、強気目線だけでなく、変化の兆しを探しながら見ていかねばならないと思います。
素っ高値銘柄に付くのはリスク高い
現在、１２カ月移動平均線との乖離率は２１％と拡大。アベノミクス相場初期の２０１３年４月～５月に３０％を超える異常値が出たことはありますが、通常は２０％超えで調整局面入りするケースが多く、相場全体が循環物色しだしたとはいえ、素っ高値銘柄に付くのはリスクが高いと感じています。日経平均やＴＯＰＩＸのＰＥＲが１７倍台に達しました。平時であれば限界値に近付いているということです。
米国株大きく売られるなら日本株独歩高は無理
このようにお話すると、株式益利回りで考えると１÷１７×１００＝５．９％で、日本の１０年債利回りが０．７４％なので断然、株は安いという答えが返ってきそうですが、日本株との連動性が高い米国市場では、Ｓ＆Ｐ５００のＰＥＲが２２倍超。１÷２２×１００＝４．５１％と１０年債利回りの４．２６％とは０．２５％しかなく、株価が史上最高値を更新し続けるには無理がある状況となっているのです。仮に米国株が大きく売られるなら、日本株が独歩高すると考えるのは無理があります。
何が起こるか分からないのが相場
そんなことを考えれば株に手を出せないということになってしまいますが、何が起こるか分からないのが相場です。大谷選手の通訳である水原氏がギャンブル依存症だなんて誰が想像したでしょう。借金の肩代わりにより大谷選手が最低１年間の出場停止になる可能性があるとかないとか。何が起こるか分からないとはこのことです。
日々勇太朗
提供：株式市場新聞社 marketpress.jp
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