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イランが紛争に直接関与
本日の東京株式市場は中東情勢の緊迫化で反落しました。昨年１０月にイスラム組織ハマスがイスラエルに奇襲攻撃を行って以降、マーケット関係者が気を揉んでいたのはイランが紛争に直接関与するようになることでした。イランが自国領土からイスラエルを攻撃したのは今回が初めてです。
紛争拡大なら原油相場一段の上振れリスク
今後、紛争が拡大した場合、原油相場は一段の上振れリスクが高まることになりましょう。もし、ホルムズ海峡を閉鎖すような事態に発展するならば、原油価格が１００ドルを超えても不思議ではありません。その場合、インフレ再燃から長期債利回りの上昇が起こり、株価が暴落するかもしれません。今後の動向がどうなるのかをマーケットは固唾を飲んで見守ることになるでしょう。
７５日線まで下げる可能性
日経平均は一時３万８８２０円安値までありました。ここでの焦点は４月５日安値の３万８７７４円を守れるかどうかです。現在、２５日線（３万９６７８円）は右肩下がりとなっており、５日安値を割り込むと３万７６４５円に走る７５日線まで下げる可能性が高まります。週足安値では３万８９９２円を守れるかどうかとなります。
週足二段下げなら２６週線までの下落も
３万８９９２円を割り込むケースでは、週足二段下げとなるために値幅調整が拡大するでしょう。現在、１３週移動平均線が３万８７３１円に走っており、割り込むと２６週移動平均線の位置する３万６０２０円程度までの下落へと進む可能性が高まります。
日々勇太朗
提供：株式市場新聞社 marketpress.jp
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